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チンパンジー 自分の名前を認識 脳波実験で判明(毎日新聞)

 これが私の名前。あれは似ていても違う--。チンパンジーが自分の名前を自覚し、他の情報と区別していることを、滋賀県立大人間文化学部の上野有理(あり)准教授らが脳波計測実験で突き止め、英王立協会誌「バイオロジー・レターズ」に発表した。今後、音や味覚などの刺激に対してどれほど人間と同じ反応を示すかを調べるという。

 実験に使ったのは、林原類人猿研究センター(岡山県玉野市)で飼育されているメスのチンパンジー「ミズキ」(13歳)。上野准教授は東大研究員だった06年、当時9歳のミズキに(1)「ミズキ」(2)仲間の名前(3)知らない名前(4)「ミズキ」という音に似た雑音を1.5秒間隔で順不同で繰り返し聞かせ、脳波を測定した。その結果、名前を聞いた時だけ、人間の赤ちゃんが何かに注意を払うときに現れる脳波パターンに似た波形が現れたという。

 チンパンジーと人間の認識能力を比べる研究は昔からあるが、動物を長時間おとなしくさせるのは難しく、脳波の研究はほとんど進んでいない。

 上野准教授は「チンパンジーが自分の名前を区別できていることは経験上知られていたが、初めて科学的に証明できた。名前を呼ぶと反応するイヌなども同じ仕組みを持っているかもしれない」と話している。【稲生陽】

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ハイチ大地震の被災者に千羽鶴を ミクシィで広がる支援の輪(産経新聞)

 「家族を失った人たちに1人じゃないことを伝えたい」-。

 ハイチ大地震で被害を受けた人たちに、千羽鶴を贈って元気になってもらおうという動きが、インターネットの会員制コミュニケーションサイト「mixi」(ミクシィ)で広がっている。呼びかけ人の会員の元にはすでに全国から鶴が多数寄せられており、今後、NGOなどを通じて被災地に送られることが検討されている。

 清瀬市のアクセサリー作家、中村ゆりさん(34)は今月中旬、長男の風汰くん(4)と一緒に、ハイチの地震被害者たちに心を込めて千羽鶴を折った。羽の部分には、復興と回復への思いを込め、ローマ字で自分たちの名前を書いた。

 中村さんは地震が起きた直後、日本赤十字社を通じて現地に義援金を送った。しかし、テレビでは毎日、多くの人々が倒壊した建物のがれきの下に取り残され、食料を求める人々の様子が映し出される。「日本にいて、何も助けられない自分がもどかしかった」という。

 そんなとき、参加している「mixi」の会員が、鶴を折ってハイチに送ろうとしていることを知った。「これなら日本にいる自分にもできる」。そう思った中村さんは早速、千羽鶴活動に参加することにした。

近所の友人らに声をかけて鶴を集め、近く呼びかけ人でワクワククリエーターのみぃやさん(21)=大阪府吹田市=の元に送る意向だ。

 みぃやさんは今年初旬、兵庫県淡路市の北淡震災記念公園を訪ねたとき、海外の人たちが手形を寄せてくれていたことに感銘を受けた。その直後にハイチで地震が起き、mixi上で友人に何かができないか問いかけたところ、千羽鶴のアイデアをもらったという。

 折り紙は7・5センチ四方のものに統一し、思いを伝えるため、1人1つの鶴に限定して募集していることを今月15日、日記に書いたところ、全国から多くの反響が寄せられた。そこで、みぃやさんはすぐに友人に協力を呼びかけ、事務局が関東や中部など全国に5支部を設置した。

 「食糧不足の中で、千羽鶴を集めても、しようがないとの批判もあった。でも被害者の中には、家族を失って悲しんでいる人が多くいる。そんな人たちに国は離れているけれど、鶴を贈ることで、1人じゃないよという気持ちを伝えたかった」と、みぃやさん。

 集められた鶴は糸でつなげて千羽鶴にし、ハイチの情勢が落ち着いたころに、NGOなどを通じて現地に届けたい意向だ。

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条件付き「25%減」を国連提出へ=温暖化閣僚委で正式決定-政府(時事通信)

 政府は26日、国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議(COP15)の「コペンハーゲン合意」に基づき、2020年までの温室効果ガス排出量を1990年比で25%削減する日本の目標を一両日中にも条約事務局に提出することを正式決定した。ただ、すべての主要排出国が地球温暖化対策の新たな枠組み(ポスト京都議定書)に参加し、「意欲的な目標」で合意することなどを条件とした。同日開かれた地球温暖化問題に関する閣僚委員会で確認した。
 鳩山由紀夫首相は「米国や中国などの主要排出国の背中を押し、われわれも頑張るので、みんなも頑張ろうとの思いだ」とあいさつ。日本が高い目標を掲げることで、他国にも意欲的な数値を設定するよう促していく考えを強調した。 

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「改善不十分」14校を指名=法科大学院の状況調査-中教審特別委(時事通信)

 新司法試験合格者数と入学志願者数の低迷が問題となっている法科大学院について、中央教育審議会法科大学院特別委員会の作業部会は22日までに、14校について重点的な改善が必要だとする状況調査の結果をまとめた。
 法科大学院は2004年度以降74校が開設された。総定員が増えたことなどから、修了者を対象にした新司法試験の合格率は昨年27.6%まで低迷した。
 厳しい現実を前に進学志願者が減少しており、特別委は昨年4月の報告書で、入試の競争倍率や新司法試験の合格率が低い大学院を中心に入学定員を削減するよう促していた。 

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